II-1.「ミャンマー、バングラデシュ、日本の農村の生存基盤に関する相互啓発実践型地域研究」(平成22-23年度 FY2010-2011 継続)


  • 研究代表者:大西信弘(京都学園大学・バイオ環境学部)
  • 共同研究者:安藤和雄(京都大学・東南アジア研究所)
  • 矢嶋吉司(京都大学・東南アジア研究所)
  • 南出和余(桃山学院大学・国際教養学部)
  • 辰己佳寿子(山口大学・エクステンションセンター)
  • 中野恵二(保津町自治会・産品生産チーム)
  • 田中豊文(特定非営利活動法人周防大島自然体感クラブ)
  • Khin Oo(Yezin 農業大学)
  • Akkel Ali(JRDS〈NGO, バングラデシュ〉)

研究概要

グローバリゼーションの影響でアジアの開発途上国の農村でも、固有文化や活力の喪失問題が起きつつある。「地域で生きぬく」知恵と誇りを基盤とした新しい農村開発パラダイム実践している日本農村のNPO や住民組織の現場に、バングラデシュ、ミャンマー、ラオス、ブータンの農村開発関係者らと相互啓発実践型地域研究を実施、問題解決の糸口を模索する。2011 年4 月に招聘したミャンマーYezin 農業大学のKhinOo 氏が日本との比較の視点からミャンマーの農業普及アプローチを検討した。

詳細

近年、日本の村人たちは、近代化による農村に蓄積されてきた知識・経験の軽視問題を自覚的に捉え、経済開発と同様あるいはそれ以上に、地域の文化や歴史、暮らしの知恵が、「地域で生きぬく」ための精神的支えとなることを再評価している。バングラデシュ、ミャンマー、ラオス、ブータン、日本の農村開発関係者が、ワークショップやPLAで相互啓発的に各国の置かれた状況を自覚し、農村開発のパラダイムシフトの意義と可能性を比較検討することが本研究の目的である。

経済偏重のグローバリゼーションによる文化均一化に対抗し、農村文化の独自性の意義を自覚的に確立していくためには、異文化・国際的ネットワークへの参加は必須である。農村の生業や文化のあり方の新しい価値の創出が求められている。研究者には、ネットワークの構築とともに、実践的活動を支援し、「協働研究」として新しいパラダイムの創出と実践をリードしていく役割が期待される。本研究の意義は「実学としての地域研究」を事例的に展開することにある。

本研究では、2010 年度は、亀岡市保津町にて、本年度の2011 年度は山口県阿武町にて草の根の農村開発に関する国際会議が、また、他の研究プロジェクトとの合同の研究会が各種企画された。日本の農村が抱える問題と地域再生の取り組みについて、PLAによる調査をミャンマー、ラオス、ブータン、日本の関係者が共同で行い、それぞれの国の経験を比較しつつ、草の根国際ワークショップで相互啓発的に分析を行った。2011 年に招聘された海外客員研究員Khin Oo 氏は、本研究での成果をもとにミャンマーにおける将来の農業・農村開発モデルに提言を行った。ミャンマー、バングラデシュ、ラオス、ブータン、日本における、住民組織、NGO、NPO、研究者の草の根の国際協働研究ネットワークが構築され、地域研究の新しい可能性が具体的に提示された。


守山フィールドステーション月例研究会で発表する外国人招聘研究者

山口県阿武町での農村開発に関する草の根の国際ワークショップ参加者